これは、僕がこれまで20年以上に渡り、海外生活をして来た中で、巡り会えた、最高峰のパフォーマンスと、絶対に詐欺られない安全性を併せ持つ、「究極の海外投資法」だと思います。いかなる「海外投資法」も、「この方法に勝るものは無い」ずっと「海外投資法」を研究して来たからこそ、断言できるものがあります。
さらに、海外居住者だけでなく、日本居住者でも、この「究極の海外投資法」に取り組むことが可能です。なぜなら、僕がこの「究極の海外投資法」を行っている国には、僕自身も住んでいませんし、パスポートも日本のまま。十分な資金があれば、誰しもが参加できる再現性の高い投資法です。
「米国の成長株」を活用した「無敗の株式投資法」
まず大前提として、「究極の海外投資法」は、僕たちが取り組んでいる、「米国の成長株」を活用した、「無敗の株式投資法」を、理解していることが大前提となります。「無敗の株式投資法」で目指しているのは、年利50%の複利運用。例えば、3,000万円の資金スタートで、株式投資を行った場合の皮算用は・・・
年数：投資額（円）・増加％
0：3,000万・0.00%
1：4,500万・50%
2：6,750万・125%
3：1億0,125万・237%
4：1億5,187万・406%
5：2億2,781万・659%
6：3億4,171万・1,039%
7：5億1,257万・1,608%
8：7億6,886万・2,462%
9：11億5,330万・3,744%
10：17億2,995万・5,666%
年月の経過と共に、資金が倍増してことを狙っています。つまり、「究極の海外投資法」でも、行うのは「米国株の投資」。資金を「米国株」に投じて、長期視点で運用することで、パフォーマンスを最大化させます。
その「米国株の投資」を行う場所が、シンガポールの某銀行口座の中で行う・・・ということをご理解ください。銀行口座の中で、「米国株」を購入できるの？そう思われるかもしれません。日本では、銀行、証券、保険・・・と全て別々の金融機関になっています。
例えば、日本の銀行では、「米国株」どころか、「日本株」さえ購入できません。また、証券会社で、日本円と米ドルを持っていても、「預金」という単語を使えません。銀行・証券・保険の役割は、法律によって分断されています。
最近では、「三菱UFJフィナンシャル・グループ」の三菱UFJ銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、モルガン・スタンレーMUFG証券が、顧客情報を共有しただけで、「顧客情報漏洩」として大問題になっていましたね。
しかし、僕が「米国株」を購入している、シンガポールの某銀行では、日本とは異なり、銀行・証券・保険が全て一体になっていて。銀行口座の中で、普通に株を購入できますし、購入して保有した株は、そのまま証明にもなる。金融資産の内訳に、
・普通預金
・定期預金
・投資信託
・債券
・株式
・・・他。
様々な金融商品が、金融資産として一元管理されています。だから、何をやるにしても、銀行口座から出金することなく、銀行口座の中で、売買したり、保有・管理したりができてしまうのです。
元本返済の要らない融資が簡単に
僕の場合、これまでシンガポールの銀行口座の中で、米国株を購入し、保有し続けています。実際に、年間50%以上の勢いで増加しているという事実があります。だから、特に何もやることが無かったのですが。ここ最近、なんと保有している投資商品を信用に、「元本返済の要らない融資」を簡単に獲得できることが判明してしまったのです。
しかもその際、借りられる通貨は、米ドルでも、日本円でも、他の通貨でも、世界で一般的に取引されている主要通貨であれば、どの通貨でも「元本返済の要らない融資」を獲得できてしまう。米ドルの融資の金利：年利6%日本円の融資の金利：年利1.1%・・・と言った感じで、借りる通貨によって、年利が異なります。
「なるほど・・・」これが、昨今、ウォールストリートを中心に、海外投資家たちの中で流行っていた、「円キャリートレード」の元になっている仕組みだったわけなのですね。年利1.1%の日本円を借りて、定期預金金利4.7%の米ドルに両替する・・・なんてこともできてしまう。
さらに、年利1.1%で借りた日本円を、米ドルに両替した後で、「米国株」を購入してホールドし続けることができる。例えば、日本円「3,000万円」を年利1.1%で借りると、年間33万円だけ支払えば、「3,000万円」を元本返済不要で自由に使えるようになれる。
例えば、「米ドル・円」が、146円の時、口座内で日本円を両替すると、手数料0.7%の約「1ドル・147円」で米ドルに両替できます。すると、この為替レートの場合、「3,000万円」が、「20万4,081米ドルドル」に両替でき、そのまま口座内で、「20万4,081米ドルドル」の「米国株」を購入できてしまうということなのです。
その後、購入した「米国株」を、「ガチホ（ガチホールド）」し続ける場合。日本円で、年利1.1%の33万円だけ支払うだけで。金利を支払い続ける限り、永続的に「米国株」を「ガチホ」が可能になるのです。
追加で「元本返済の要らない融資」を取っていく
さらに、踏み込んでいくと・・・。例えば「3,000万円」の元本返済の要らない融資を獲得する際に、とある「米国株M」を、信用とすることにします。すると、この株の場合は、保有金額の約70%分が「信用」になりますので、約4,286万円分の「米国株M」を保有していれば良いことになります。
この株の成長を、平均年間35%の複利成長と仮定した時。スタート時点では、
・元々の米国株M：4,286万円
・追加の米国株M：3,000万円
と、いきなり1.7倍の保有額にふくらませる。※分かりやすくするために、日本円ベースで計算
翌年には、年利35%成長した場合。
・元々の米国株M：4,286万円→5,786万円
・追加の米国株M：3,000万円→4,050万円
合計：9,836万円
すると、翌年には米国株Mが「9,836万円」になっているので。この70%となると、信用度が「6,885万円」になる。「元本返済の要らない融資」を、「6,885万円」分獲得できる信用になるので、既に「3,000万円」獲得していますので、追加で「3,885万円」分、「元本返済の要らない融資」を、この増えた範囲の中だけでも獲得できることになりますね。
すると、翌年には、
・元々の米国株M：5,786万円
・追加の米国株M：4,050万円
・追加の米国株M：3,885万円
で2年目をスタートできます。
そして、3年目には、
・元々の米国株M：5,786万円→7,811万円
・追加の米国株M：4,050万円→5,468万円
・追加の米国株M：3,885万円→5,245万円
合計：1億8,523万円
へと成長している皮算用になります。あくまでも、根拠のある「米国の成長株」があることが前提ですが、・・・こんな日本では考えられないようなことが、シンガポールの某銀行の口座の中だけで、可能になってしまうのです、まさに「究極の海外投資法」と言えるのではないでしょうか？
この「究極の海外投資法」を実現させるためには？「地下ソサエティ」の「ゴールド」の中で、具体的な手順を伝授したり、現地でのサポートを行ったりを行うことになります。手元に「究極の海外投資法」に取り組める資金がある場合は、僕に個別で相談して頂きたいと思います。
真田孔明との個別相談申込みフォーム https://m.kitasociety.com/koumei-mendan ※フォームのコメント欄に「究極の海外投資法」希望と書いて頂きたいと思います。